宅建に受かると、30代や40代がどれくらい就職できるのかを語る

宅建で就職を果たそうとする場合、慎重な性格の向きや疑り深い性格の向きから、質問されることがあります。いわく、「何歳になっても、宅建があると再就職や転職ができるのでしょうか?」

これは確かに、当事者の立場で想像するとシリアスな疑問ではあるでしょう。どこの業種・どこの業界に行っても、若くないことは相当なハンデになるもの。基本的に、就職・転職の自由が利くのは20代までで、30代に突入するといっぺんに「狭き門」になるものですね。

もちろん、不動産業界においてもその法則はそれなりにあてはまります。特に経験の少ない人材を雇う場合は、若いほうがいいに決まっていますね。
若い人材なら、経験不足でも社内で育てていく時間もあるでしょうし、何よりも経験がない分安い給与で使うこともできます。30代以上ではあまり安い賃金で使うわけにもいきませんね。

しかし宅建の場合、不動産の売買契約の説明や手続きを担当できるという、重大な役目を負わせられる資格ですね。働いた経験が足りなくても、まず法知識を身に着けているというだけでだいぶ有利になるようです。実際に、30代や40代といった、ほとんどの業界では就職・転職が不利になる年齢でも、比較的有利に就業に成功しているといわれています。

あえて付言するなら、回される仕事がパターン化しているという噂があることは事実です。営業関係のポジションをはじめ、わりとハードな仕事に回されやすいという傾向は一部で指摘されています。
それでも、30代どころか40代になっても、宅建がある人には他の業界よりもずっと再就職や転職の門戸が開かれているのです。さすがに万能だというわけではありませんが、宅建は、年齢の壁を超える可能性を秘めている資格になっているようですね。


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